「ひかりＴＶなら衛星放送やケーブルテレビ（ＣＡＴＶ）より早く４Ｋ番組を楽しむことができる。十分な通信速度や画質、安全性も確保できている」

　ひかりＴＶを運営するＮＴＴぷららの板東浩二社長は今月３日の会見で、光回線を通じた４Ｋテレビの浸透に期待を込めた。

　ひかりＴＶの４Ｋサービスは、見たい番組を好きなときに視聴できるビデオ・オン・デマンド（ＶＯＤ）形式。映画や独自コンテンツに加え、ＮＨＫ、ＴＢＳ、テレビ東京も番組を提供し、今年度末までに２００本以上を配信予定だ。

　ひかりＴＶの会員数は９月末時点で２９３万人と、この４年で３倍近く増加。同社には、いち早く新サービスに取り組むことで、地上波、衛星放送、ＣＡＴＶに続くテレビの新たな選択肢として存在感を高める狙いもあるようだ。番組を提供する民放幹部からは「４Ｋサービスの“主戦場”は当面、ＶＯＤになるのでは」との推測も出ている。

　ＣＳ試験放送拡大

　一方、テレビ局や家電メーカーなどでつくる「次世代放送推進フォーラム」は現在、スカパーＪＳＡＴの衛星を使ったＣＳ「チャンネル４Ｋ」で４Ｋ試験放送を行っている。放送時間はこれまで１日６時間だけだったが、今月から平日は正午から７時間、土日祝日は午前１０時から１２時間にそれぞれ拡大。今後は主要ＣＡＴＶ局も同チャンネルに地域番組を提供するなどラインアップも充実させる。

　試験放送の視聴には「スカパー！プレミアムサービス」対応のアンテナとチューナーなどが必要。スカパーＪＳＡＴは来年３月、プレミアムサービス内に新たに２つの４Ｋ専門有料チャンネルを開設する予定だ。試験放送も視聴できるという“メリット”も生かしつつ、同社はスムーズな会員獲得に期待を込める。

　ＢＳは試験前倒し

　４Ｋサービスが展開されるのは当面、配信やＣＳ、ＣＡＴＶが中心になるが、総務省は今年８月、ＢＳでの４Ｋ試験放送開始を平成３２年から２８年に前倒しすることを決定。具体的なチャンネルや放送体制は未定だが、２０２０年東京五輪・パラリンピックを前に対応サービスを充実させることで、４Ｋテレビの普及を図る狙いがある。

　ただ、半ば「国策」として対応のスピードアップを求められた民放局からは困惑する声も上がっている。在京キー局幹部は「地デジ化で視聴者の多くがテレビを買い替え、テレビ局も機材や設備を刷新したばかり。４Ｋ番組には現在の倍以上の制作費がかかり、コンテンツの普及にも時間がかかる」と明かす。

　各局はドラマやスポーツなどの番組制作に取り組んでいるが、「どういうジャンルが４Ｋに向いているのか、撮り方も含めて研究している状況」（民放幹部）というのが現状だ。フジテレビの亀山千広社長は「中には『大画面だと疲れる』という視聴者もいる。本格的な普及を目指すなら、国も制作者も『視聴者目線』を考え直す時期に来ている」と話している。