ソフトバンクは大手３社で唯一、解約率が１％を上回った。２年契約の満期を迎えたタブレット端末などの解約が増えたためとしている。

　ＫＤＤＩの純増数も、消費税率引き上げの影響で４～６月期が大きく落ち込んだため、２７万件減の１０７万件にとどまった。

　ＮＴＴドコモは１１９万件で前年同期の約５倍と大きく伸びた。新料金プランが旺盛な成約を重ねたほか、９月に発売した米アップルのスマートフォン新製品「ｉＰｈｏｎｅ６」シリーズが好調で、前年度末に１％に達した解約率も０・６２％まで改善した。

　前年４－９月期の純増数は１位がソフトバンクで１５８万８千件、２位がＫＤＤＩで１３３万５千件、３位ドコモは２３万６千件と大差をつけられていた。