また国内外に設置しているボイラーなどの改造工事の増加に対応するため、国内外のサービス要員約３０００人を早期に１割増、中長期的に２～３割増やす考えも示した。

　同社は旧三菱の１万４０００人と旧日立の９０００人の社員で構成。当初、統合効果が出るには時間がかかるとみていたが、繰り返し実施したタウンミーティングなどの効果に加え「昨年、米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）が仏アルストム買収を決めたことを受け、各社員が『自分たちも早く強い会社にならないといけない』という自覚が芽生え融合が加速」（西沢社長）し、想定以上の統合効果を生んでいるという。

　このため２０１３年２月の統合前の受注額は２社合わせて１兆５００億円だったが、両社の持つ技術力のシナジー効果もあり、今年度は１兆３０００億～１兆４０００億円の受注が見込めるという。

　さらに４月に実施する各工場の地域統括クラスの人的交流などで工場の融合を加速。加えてサービス事業強化などを進めることで、２０年度の受注高目標２兆円も十分視野に入るとした。

　一方、ガスタービン事業については、旧日立が中小型、旧三菱が大型を持つ強みを生かす考え。電力系統がそろっていないモザンビークやタンザニア、ナミビアなどでまずは中小型タービンを売り込み、国の成長に合わせて大型機へ移行できるようなビジネス展開を図る。

　同社が保有する新技術で、石炭をガス化し高効率発電が行えるＩＧＣＣ（石炭ガス化複合発電）システム事業にも注力。石炭が活用できるうえ、環境に優しいことなどが評価され、チリやメキシコ、南アフリカなどから引き合いがあり、数年内に大幅受注増が見込めるためだ。