電機各社、テレビ事業改革の動き加速 中韓勢と競争激化、差別化が課題
更新東芝は今年、テレビ事業の自社生産をやめる方針を決めインドネシアとエジプトの工場売却に向けて調整している。パナソニックは中国、シャープは欧州でのテレビ生産から撤退した。
昨年7月に分社化されたソニーのテレビ事業は、15年3月期に83億円の黒字(前期は257億円の赤字)を計上し、04年3月期以来の黒字に転換。固定費の削減などが要因だ。15年1~3月期は赤字で、ソニー幹部は「さらに事業の安定性を高めなければならない」と話す。
パナソニックの同事業は、15年3月期に149億円の赤字。ただ、液晶パネルだけでみれば、同年1~3月期まで2四半期連続で黒字を確保しており、今期は通期で08年3月期以来の黒字を予想している。

