電機各社、テレビ事業改革の動き加速 中韓勢と競争激化、差別化が課題
更新シャープが経営危機に陥った原因は、テレビや液晶パネル事業の改革が遅れたことが大きい。１４日に発表する中期経営計画では、液晶パネル事業を単独で社内カンパニー化する方針などが示されるとみられる。
国内市場をめぐっては、前回の薄型テレビ特需から約１０年がたち、フルハイビジョンの４倍の解像度を持つ「４Ｋ」を中心に買い替え需要が出てきた。ただ、調査会社ＢＣＮの道越一郎アナリストは「４Ｋは利益率が高いが、いずれは価格下落が起こり、海外勢との競争も激しくなる」と指摘している。
