このうち京都府の英語塾経営者（７７）は、今回の不祥事で約４０年間続けた購読をやめたと告白。「真実を守ってくれている新聞だと思っていた。謝罪記事は読むにつれ、嫌悪感が増すばかり。ちらちら言い訳が入っていると感じられる」などと糾弾した。

　東京都の会社員（４４）は、朝日新聞の「スクープありきの姿勢」が問題だと指摘。「朝日が嫌う『戦争』が起きた構造と同じではないか。軍部の暴走が戦争を招いたとされるが、同じ過ちが朝日にも起きてはいないだろうか」と述べ、社の体質を鋭く批判した。

　一方で、この日の声欄では「今は小さな声で『まだ朝日をとっています』と言うしかない。一日も早い名誉挽回と信頼回復を心待ちにしている」（宮崎県の保育園職員（６５））などと、朝日の再生を期待する声も載せている。

　また、朝日新聞は同日付朝刊で「『慰安婦』国際中傷を跳ね返せ」と題する国家基本問題研究所（櫻井よしこ理事長）の意見広告も掲載した。広告では、朝日が「女性を強制連行した」とする吉田清治氏の証言記事を取り消したことについて、「吉田氏を『良心的日本人』ともてはやし、３２年後に虚報と認めたが、この間日本はどれだけ辱めを受けてきたでしょうか」などと批判している。