ショーには、最新技術を投入した燃料電池車（ＦＣＶ）など環境車に加え、スポーツカーやデザインを重視した車が数多く登場した。

　ヤマハ発は、２人乗りの小型四輪車の試作車「モティフ」を初公開。主力であるバイクの技術を生かして開発を進め、２０２０年までに日本を含めた世界で販売する計画だ。

　柳社長は記者団に「二輪から四輪へと、技術と顧客を広げるチャレンジを続けていきたい」と語った。試作車は排気量１０００ｃｃで２人乗り。市街地での手軽な移動手段としての利用を想定している。

　モーターショーでトヨタ自動車は、１５年の実用化を見据えて開発を進めるＦＣＶを展示する一方、高級ブランド「レクサス」のスポーツクーペ「レクサスＲＣ」を初めて公開した。世界の富裕層を中心に売り込む。

　ホンダと日産自動車はそれぞれ、１５年に米国で発売するハイブリッドシステムを搭載した「ＮＳＸ」と、１５０１万５０００円の「ＮＩＳＳＡＮ　ＧＴ－Ｒ」の高級スポーツカーを出展した。日産は次世代の電気自動車（ＥＶ）も披露した。

　また、ダイハツ工業は樹脂の外板の取り外しができる軽自動車を発表。スズキやホンダも軽のオープンカーを披露した。

　富士重工は新型ワゴン「レヴォーグ」、マツダは主力乗用車「アクセラ」を展示した。

　モーターショーは２２日に開会式があり、２３日～１２月１日に一般公開。入場料は大人１５００円（前売り１３００円）、高校生５００円（同４００円）、中学生以下は無料。

　≪「技術の発信地」　日本勢復権なるか≫

　１１月２０日に報道関係者向けに開幕した東京モーターショーには、燃料電池車や自動運転車などの最先端技術が数多く披露された。海外メーカーは近年、世界最大市場となった中国などでのモーターショーを重視する姿勢を強めているが、日本勢は東京ショーを先端技術の発信地としてＰＲし、存在感を保ちたい考えだ。

　出展企業が半減

　「開発拠点は日本車メーカー全社が国内に置いている。各社が先端のアイデアを出す、世界でもまれなモーターショーだ」。主催者の日本自動車工業会が（１１月）７日に東京都内で開いた記者会見で、豊田章男会長（トヨタ自動車社長）は東京ショーの意義をこう説明した。

　１９５４年に始まった東京ショーは、９１年に入場者数が約２０１万人、９５年に出展企業などの数が３６１と、それぞれ最高を記録。その後は減少傾向で、前回の２０１１年の来場者は約８４万人とピーク時の４２％にとどまり、今年の出展企業なども１７７と半減した。

　日本で一定の売れ行きがある欧州メーカーは基本的に参加を続けているが、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）など米大手３社は３回連続の不参加だ。

　背景には市場としての魅力が薄れたことがある。高齢化や若者の車離れで、昨年度の新車販売台数（軽自動車を除く）は約３２３万台と、過去最高だった９０年度の半分強。世界の目は中国などの新興国に向きがちだ。

　「エコ」から一転

　そうした状況を打開しようと今回、日本勢は技術志向を打ち出した。円安を追い風に各社の業績が回復基調にあるのもプラスに作用。世界初披露の車やバイクは１１年の前回より４割多い計７６台登場した。関係者は「前回までのエコ一辺倒のイメージが変わって華やかになった」と話す。

　「日本には強靱（きょうじん）なものづくりがある」。報道陣への公開が始まる前日の１９日、都内のホテルで海外メディア記者を前に、豊田氏ら各社の首脳が英語でスピーチした。

　富士重工業の吉永泰之社長は「北京のモーターショーでは昔の東京ショーのような熱気を感じる。今の東京のショーに世界が期待しているのは、技術進化の方向性が分かるということだ」と役割の違いを説明した。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）