２０００年に始まったＰＩＳＡは３年ごとに行われ、学校に通う各国の１５歳生徒が参加。日本では今回、無作為に抽出された約６４００人の高校１年生が３分野の学力テストと学習意識調査に回答した。

　公表結果によると、ＯＥＣＤ加盟３４カ国の平均を５００点と換算したときの日本の得点は、読解力が５３８点で過去最高を記録。科学的応用力は５４７点、数学的応用力は５３６点で、いずれも２０００年調査に次ぐ過去２番目の高得点だった。

　前回初参加で３分野ともトップだった上海が今回も１位を独占。２位と３位は香港とシンガポールが占めたほか、トップ１０の過半数がアジア勢だった。ＯＥＣＤ加盟国だけで比べると、日本が読解力と科学的応用力で１位、数学的応用力は２位だった。

　日本の順位はこれまで、２０００年調査ではトップクラスだったが、０３年調査と０６年調査で連続して急落した。このため文部科学省は２００７年から全国学力テストを実施するなど学力向上策に取り組み、２００９年調査で読解力が１５位から８位に回復、一定の成果を見せていた。

　今回のＰＩＳＡは、脱ゆとり路線を掲げて０８年に改訂された新学習指導要領で学んだ生徒が初めて受けるテストで、文科省では「一連の学力向上策の成果が着実に表れている」と分析する。下村博文文科相は「少人数教育の推進や教職員の資質向上によるきめ細やかな指導体制をさらに整備し、学力と規範意識を兼ね備えた世界トップの人材育成を進めていきたい」と述べた。

　≪９年前のＰＩＳＡショックで目覚める≫

　２０１２年実施の経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）では、日本の１５歳の学力回復傾向が明確になった。０９年の前回調査より順位も得点も大幅にアップした最大の要因は、ゆとり教育からの脱却であるといえる。教育関係者からは「このレベルを維持し、向上させるためにも、教育再生の施策を着実に進めるべきだ」との声が上がる。

　「９年前のＰＩＳＡショックで日本は目が覚めた。教職員組合の要望も強く、それまではゆとり一色だったが、このショックで潮目が大きく変わり、省内からもゆとり政策への批判が出るようになった」と、文部科学省幹部が打ち明ける。

　ＰＩＳＡショックとは、０４年に公表された０３年調査のことだ。初回の００年調査で日本の国際順位は数学的応用力が１位、科学的応用力が２位、読解力が８位とトップクラスだったが、０３年調査で数学６位、読解１４位と急落。教育政策の見直しを求める声が高まった。

　文科省では１９８０年代から、学習内容を徐々に削減する路線をとってきた。２００２年には授業時間の３割削減と完全週５日制が導入され、本格的なゆとり教育が始まった。

　だが、ＰＩＳＡショックを受けて政策を変更し、０５年に中山成彬（なりあき）文科相（当時）がゆとり路線の学習指導要領見直しを中央教育審議会に要請。この間にも学力は低下し続け、ＰＩＳＡ０６年調査で日本の順位は数学１０位、科学６位、読解１５位まで落ち込んだ。

　学力低下に歯止めをかけたのは、０７年から実施された全国学力テストだった。民間教育臨調の村主真人（むらぬし・まさと）事務局長は「生徒の学力状況が明らかになり、学校現場に教育改善の機運が高まった」と分析する。ＰＩＳＡの０９年調査で日本の順位は数学９位、科学５位、読解８位に回復した。

　０９年からはゆとり脱却を掲げた新学習指導要領が一部実施され、学習内容が大幅に拡充した。そして迎えた今回のＰＩＳＡ－。ベネッセ教育総合研究所の新井健一理事長は「ＰＩＳＡショック以降、ゆとりか詰め込みかの二者択一ではなく、学力向上に向けたバランスのいい施策が行われてきた成果が出たのではないか」と話している。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）