同国での開催は１９６２年の第４回大会以来２度目。第１８回大会の開催国・都市は１２年の総会でベトナムのハノイに決定していた。しかし、今年４月に資金難などの問題でベトナムが辞退、新たな開催国を模索していた。

　また、開催年も１９年が予定されていたが、同年はインドネシアで５年に１度の大統領選挙の年に相当するため、１年前倒しされることが決定した。

　開催都市はジャカルタ特別州に西ジャワ州バンドンと南スマトラ州パレンバンの両市を加えた３都市となる予定。インドネシア・オリンピック委員会（ＫＯＩ）のスボウォ委員長は「指名を誇りに思う。インドネシアにとって大きな挑戦になる」と述べ、準備に全力を挙げる意向を表明した。

　今後の懸念材料になるとみられるのは、ベトナムがつまずいた資金面だ。アジア大会は地域の特色を反映した競技の採用などが進んで規模が拡大し、１０年の中国・広州大会では競技数がオリンピックの２６を大きく上回る４２に達した。規模縮小の方向に向かった仁川大会でも３６競技が実施され、参加４５カ国・地域からの選手団は約１万３０００人に及んでいる。

　これにともなって会場整備などの準備費用や運営費も回を重ねるごとに膨れあがっており、ベトナムも１億５０００万ドル（約１６２億円）から最大で５億ドルともされる費用が重荷となり、辞退を決断したとされる。

　これに対し、ＫＯＩ幹部は「今回選ばれた３都市はすでに世界基準の競技場を有している」と述べ、開催に向けて自信を示した。しかし、新たに建設が必要な施設もあるほか、鉄道や道路といった輸送インフラなども並行して整備を急がねばならなくなるとみられている。

　開催決定をインフラ整備の起爆剤とし、アジア大会を新たな成長への踏み台とできるか、インドネシアの今後の動きに注目が集まっていきそうだ。（シンガポール支局）