前日の米国株式市場はダウ工業株３０種平均が大幅反発し、終値の過去最高を更新した。外国為替市場では一時、１ドル＝１２０円台前半で取引され、円安ドル高で推移した。３日の株式市場はこうした材料がそろい、日経平均株価も高値が期待された。だが、朝方こそ小幅続伸したものの、その後は利益確定売りなど次第に売り注文に押されて４日ぶりに反落した。

　株価が上げ渋ったのは、２月の１カ月間で１１２３円も上昇した急騰ぶりに対する警戒感がある。みずほ証券の三浦豊テクニカルアナリストは「短期的には過熱感気味。投資家に買い疲れも出ているのではないか」と指摘する。

　過熱感は指標にも表れている。値下がり銘柄に対する値上がり銘柄の比率で売られすぎ、買われすぎをみるテクニカル指標の騰落レシオ。東証１部の騰落レシオは（２５日移動平均）は３日時点で１３１・４９％。買われすぎの目安となる１２０％を２月１８日以降上回って推移している。

　また、日銀による上場投資信託（ＥＴＦ）買いが２月以降減っていることも株価の上値が重い要因とみられる。日銀が２月に買い入れたＥＴＦは計１３２２億円。買い入れ額は１月の３４４３億円から減っている。株価は平成１２年４月以来の高値を連日更新しているため、日銀による出番が減っている。

　中長期的には２万円が視野に入る株価だが、足元の警戒感から一時調整局面に入るとの見方もある。ＳＭＢＣ日興証券の阪上亮太チーフ株式ストラテジストは「１万９０００円が心理的な節目にはなる。もう一段の株高が進むには、海外を含めて何か材料が必要となる」と指摘する。

　ただ、日本の個人投資家が、急上昇の株価に驚き、売り姿勢を一段と強める一方、「海外投資家が買い越しに転じているため、株価は下がりにくい」（カブドットコム証券の河合達憲チーフストラテジスト）との見方もある。（大島直之、飯田耕司）