高まる節電意識　家電の主役は「黒物」から「白物」へ (1/2ページ)

　薄型テレビの販売激減にあえぐ家電メーカー各社が、冷蔵庫や洗濯機、エアコンなどの「白物家電」を重点強化している。国内では、「節電ニーズ」から省エネ機種が好調で、２月の出荷額が８カ月ぶりにプラスに転じた。海外でも新興国で購買力のある「中間層」が爆発的に増え、市場が急拡大している。テレビなどの「黒物」をカバーする救世主として、「白物」にかける期待は大きい。

　日本電機工業会（ＪＥＭＡ）が２６日発表した白物家電の２月の国内出荷額は前年同月比３・７％増の１５７３億円と、昨年６月以来のプラスを達成した。

　主要製品別では、冷蔵庫が１６・０％増の２５１億円、洗濯機は１４・３％増の２３７億円と大きく伸び、エアコンも０・５％増の４０３億円と、好調だった前年並みの水準を維持した。

　白物家電は、東日本大震災と原発事故による電力不足で消費者の節電意識が高まり、家庭内で最も消費電力の多いエアコンを中心に買い替えが進んでいる。

　昨年７月以降は、家電エコポイント終了による反動で前年割れが続いていたが、平成２３年４～９月期は１５年ぶりの高水準を維持した。

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