映像を流さない報道の配慮　既存メディアの限界超えるＹｏｕＴｕｂｅ (3/5ページ)

　さらに日本テレビへの取材では、各社が震災１年の特集を組んだ際に、ＢＰＯ（放送倫理・番組向上機構）から大衆メディアとしての配慮の呼びかけがあったことも明らかになった。

　新聞社の報道については、産経新聞写真報道局の藤原重信さんにインタビューを行った。藤原さんによると、「震災直後の写真についてはカメラマンの判断で、会社に送らないものも多数あった」という。被災地には目を覆いたくなるような光景が広がっており、写真にも多数の遺体が映っていた。遺体について本当に必要なもの以外は掲載しないと書かれた「取材ガイドブック」に基づく判断だ。

　広く大衆に情報を発信する新聞やテレビといった既存メディアは、読者や視聴者に選択権はなく、誰の目に触れるかわからない。被災者の感情に配慮することはもちろん、「読者に不快な思いをさせず、安心して読めるものである必要がある」と、藤原さんは話す。

　２００１年に起きた「９・１１」の米中枢同時テロの際にも遺族らの心情に配慮し、ワールドトレードセンタービルの倒壊映像の放送を自主規制したとされるが、今回もある種の自主規制がかけられたといえる。

「どこまで真実を伝えるべきなのかという葛藤もある」