「日の丸」太陽電池が起死回生へ　共同研究で勝機生まれるか (1/4ページ)

　「日の丸」太陽電池メーカーが生き残りに向けた道を模索している。価格競争を仕掛ける海外メーカーが日本市場で攻勢をかけ、２０１２年の輸入品シェアは前年比１０ポイント程度上昇し３割に達する見込みだ。

　劣勢に立たされる国内勢は巻き返しに躍起で、東芝はパネルを外部から調達しメガソーラー（大規模太陽光発電）と周辺機器で稼ぐモデルを構築。パナソニックは人件費の安いマレーシアを積極活用しコスト競争力を高めるなど、逆襲を狙うが、前途は多難だ。

　「世界が認めた高品質と低価格で高収益実現のソリューションを提供」－。今月５～７日に千葉市の幕張メッセで行われた太陽光発電の見本市「ＰＶジャパン」。会場では、日本企業並みの大型ブースを設けた中国のソプレイソーラーや韓国のハンファソーラーなど外資系企業が“大々的”な宣伝文句を掲げて日本の顧客に猛アピールした。

　太陽光発電協会の調べによると、０８年には１％に満たなかった太陽電池の輸入品シェアは、１１年に２０％に達し、１２年は３０％に高まりそうだ。背景にあるのは７月の再生可能エネルギーの全量買い取り制度だ。

固定価格買い取り制度を追い風に、企業が設置する太陽光発電所が急増