スマートフォン(高機能携帯電話)やタブレット型端末の普及に伴い、教育現場で授業などに活用する動きが活発化してきた。ドリルや動画視聴などの機能を備えた学習プラットホームの利用などによって学習効果、意欲の向上などが期待されている。
調査会社のMM総研によると、平成25年度上期のタブレット出荷台数は前年同期比77・2%増の342万台。同年9月末のスマホ契約数は人口の半数に迫る5千万件以上で、モバイル機器は浸透してきている。
こうした環境の変化を受け政府もタブレットの生徒への配布などICT教育を推進させる構え。先行する佐賀県武雄市は来年度から小中学校の全児童生徒(約4千人)に配布計画を明らかにするなど機運が高まっている。
ソフト面でもすでに海外の大学で授業の動画などをオンラインで無料公開する「MOOCs」(ムークス)が定着。その日本版「JMOOC」(日本オープンオンライン教育推進協議会)も10月に発足したばかりだ。