遊技業界の人事担当者が参加。採用活動期間の短縮が遊技業界に与える影響について学んだ【拡大】
日本遊技関連事業協会(日遊協、会長・庄司孝輝氏)は14日、東京都中央区の本部会議室で第10回「人材育成フォーラム」を開催した。同フォーラムは、パチンコホール、遊技機メーカーなど、遊技業界に携わる企業の人事担当者間で人材育成に関する課題や悩みを共有。必要な施策や方向性を考えるとともに、人事担当者のネットワーク拡大などを目的に実施されている。
今回のテーマは、「平成26年度の就活解禁時期の繰り下げとその対策」について。昨年6月、日本再興戦略のもと政府方針として打ち出された2017年度卒業(修了)予定者以降の就職・採用活動開始時期の変更(説明会解禁3月・採用正式内定10月など)を受けたもので、13社16人(内女性2人)が参加した。
同日は、マイナビ就職情報事業本部HRリサーチセンターの栗田卓也センター長がこのテーマに沿って講演。採用活動期間短縮によるエントリー数の減少をはじめ不安要素を指摘しつつ、解決策としてインターンシップの活用などを提案。その後、参加者同士でディスカッションを行い、遊技業界の人事担当者としてさらに見識を深めた。