国内塾・通信教育分野のタブレット出荷台数予測【拡大】
学習塾運営各社が学習成果を高め他社との差別化を図ろうと、タブレット端末の導入を急いでいる。少子化の中にあっても公立中学生への教育支出は減少傾向にあり、学習塾同士の生徒獲得競争は激しさを増している。タブレットの低価格化に合わせ大量導入する学習塾が相次ぐ見通しだ。
教室で関心引き出す
栄光ホールディングスの事業会社が展開する栄光ゼミナールは４月から小４、中１、高１の３学年に米アップルのタブレット「ｉＰａｄミニ」の貸与を始めるのに続き、２０１５年度中には全学年に導入する方針だ。
同社はさいたま市内の教室で２年にわたりタブレット導入の試行を重ねてきた。その結果、授業内で行う確認テストの点数がおおむね向上したことが判明。本格的な導入を決めた。
教室で講師が生徒と向き合いながらタブレットの操作方法を含めて生徒の関心を引き出すことにより、成績向上につなげられるとみている。
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