会員企業の家族や社員に対して実施したアンケートを発表する日本遊技産業経営者同友会の関係者【拡大】
日本遊技産業経営者同友会(代表理事・松田高志氏)のホールサポート委員会・設備関連チームは会員企業の家族など5212人にアンケートを実施。21日までに、調査結果をまとめた。その中のピックアップデータの一つとして、新規遊技台に対する関心度が低い傾向を指摘。これは「普段の遊技の中で新台を好んで打ちますか?」の設問における「遊ぶ」17.8%、「たまに遊ぶ」43.6%、「遊ばない」17.8%、「空き台があれば遊ぶ」20.8%との調査結果を受けたもの。新台に頼らない営業方法で集客を上げる、もしくは新台の集客効果を回復させるため魅力ある遊技機を開発しリリースするなど新たな集客対策の必要性を示唆した。
このほか「業務をより快適にするために改善すべき点のトップは『空気環境』、次いで『労働環境』『音の環境』だった」という。
なお、同アンケートは、会員企業・賛助会員企業に関係する社員ならびにホール従事者、その家族を対象としており、業界の内側からの遊技状況、ホール労働環境、ホール営業が社会的にどうあるべきかを見る実験的な試みとなっている。