「パチンコ・パチスロイノベーションフェア2015」(主催・綜合ユニコム)が17、18の両日、東京都江東区の東京ビッグサイトで開かれ、延べ1万963人が来場した。
会場には、快適な遊技環境をサポートするサービスや機器、省エネやセキュリティーに関する設備機器を提供する企業など85社が出展。加えて、両日を通じ、業界を取り巻く諸問題に関するセミナーが実施された。
17日には「新しいパチンコ・パチスロへ」をテーマにファン人口の回復や社会共生に向けた構造改革についてシンポジウムを開催。基調講演として、帝国データバンク東京支社情報部長の藤森徹氏が、遊技関連企業の経営破綻などを題材に遊技業界と金融についてレクチャー。大阪商業大学アミューズメント研究所所長でIR*ゲーミング学会副会長の美原融氏が、IR法案やギャンブル依存症について講演。「依存症対策」は遊技業界にとっても社会的責任の自覚につながるポイントになるとした。
その後、全日本遊技事業協同組合連合会の阿部恭久理事長、日本遊技関連事業協会(日遊協)の庄司孝輝会長と講演者によるパネルディスカッションが行われ、業界の課題について討論。阿部理事長は、パチンコは大衆娯楽が原点であり“安・近・短”のもと成長していくことを目指すべきだと力説。庄司会長は、パチンコファン雑誌の衰退、遊技業界のリクルーティング活動における就活学生の関心薄を報告するとともに、適切な情報開示や多様な遊技機、業界が連携し「社会(地域)の要請」に応える必要性などを示唆した。