指数を開発した渡辺努東大教授は「株高効果で購買意欲が高まったためだ。スーパーの買い物客すべてが株を保有しているわけではないが、消費マインドは改善してきた」と分析する。このため、「人件費の上昇などを商品価格に転嫁しやすくなった」(三菱UFJモルガン・スタンレー証券の宮崎浩シニアエコノミスト)ようだ。
また、一橋大学が週単位で公表する「SRI一橋大学消費者購買価格指数」もスーパーやコンビニエンスストアを中心に上昇基調に転じている。
一橋大と共同開発した新日本スーパーマーケット協会は「1~4月に即席麺や牛乳などの乳製品が2~8%値上げされた影響が大きかった」と説明する。
新商品の投入による物価変動も含めて動向を把握できる「SRI一橋単価指数」も28日から公表される。従来は、既存商品の価格を据え置いたまま容量を少なくする新商品が登場した場合、新旧商品の価格比較はできなかった。しかし「新指数では『容量単価』の上昇として把握できるのが特徴」(一橋大の阿部修人教授)という。