【神奈川発 輝く】井戸屋 災害用トイレ、地下水活用し衛生的に (1/4ページ)

2016.2.11 05:00

「井戸屋」が手掛ける防災用井戸。災害時の生活用水確保の必要性から注目が集まっている=神奈川県茅ケ崎市

「井戸屋」が手掛ける防災用井戸。災害時の生活用水確保の必要性から注目が集まっている=神奈川県茅ケ崎市【拡大】

  • 綾久社長
  • 女性でも簡単に組み立てられる災害用水洗トイレシステム「iDotecToilet(イドテックトイレ)」

 「井戸さえあれば、生活用水が自由に使える。今後の災害対策にも大いに役立つはずだ」。こんな思いから設立された井戸掘り専門会社「井戸屋」(神奈川県茅ケ崎市)。1995年1月17日未明に発生した阪神大震災の被害を伝える新聞の写真に、綾久(あや・ひさし)社長(68)が心を激しく揺さぶられたのがきっかけだった。

 ◆「阪神」が契機

 写真は、生活用水を求めて並ぶ被災者の姿と、都会に残った井戸の周囲で洗い物をしながら、ほっとした表情を見せる主婦の姿を映し出していた。

 もともと、建設会社を経営していた綾社長だったが、同震災を契機に、「災害発生時、井戸はまさに“命の水”を供給する」として、「忘れ去られていた井戸の存在」に着目。狭いスペースでも井戸掘りが可能な技術を独自開発し、震災翌年の9月にグループ会社として「井戸屋」を設立した。

 非常時の生活用水の確保のため、個人住宅の庭や公園など、さまざまなニーズに応じた井戸掘りを次々手がけ、現在までに首都圏を中心に約2000件の実績を誇る。最近では、長年使用されていなかった古井戸を復活させようとする動きも増えているという。

 2011年3月11日の東日本大震災では発生直後から被災地入りした。津波で壊滅的な被害を受けた宮城県石巻市では沿岸部から高台へと集落の移転を図るプロジェクトに工学院大学(東京)と産学連携で参加した。水道が敷設されていない高台に井戸を掘るなど、生活用水の確保に奔走。被災地での活動を通じて、目の当たりにしたのが「トイレ問題」だった。

 震災の避難所に設置されたトイレは仮設トイレがほとんどで、汚物が滞留することによる衛生状況の悪化が指摘されていた。その結果、「トイレに行きたくない」と排泄(はいせつ)を我慢したり、飲食物の摂取を控えて体調を崩す被災者が相次いだのだ。

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