旭化成は7日、電池材料のセパレーター(絶縁材)や樹脂、繊維を含むマテリアル事業の説明会を開き、担当の小林友二副社長は「自動車関連ビジネスの拡大が重点課題」として、経営資源を集中投入していく考えを示した。4月に立ち上げた社内組織「オートモーティブ事業推進室」を核に、手薄だった欧州などで拡販を図る。
同社は、マテリアル事業における自動車向けの売上高を、2025年度に現在の約3倍となる3000億円に増やす計画。小林副社長は今後の取り組みとして、(1)傘下の技術などを融合した新規製品の創出(2)顧客ニーズへの対応や提案力の強化(3)グローバルでの旭化成ブランド向上-を掲げた。
一方、同事業の売上高に占める欧州の割合は15年度で約5%にとどまり、その後買収した米セパレーターメーカー、ポリポア社の売り上げを加算すると、さらに低くなる。このため、4月にドイツで設立した旭化成ヨーロッパが中心となり、鉄以外の素材活用に積極的な欧州自動車メーカーへの売り込みを強化。25年には、医療機器などのヘルスケア事業を合わせた欧州売上高を、現状の約7億ユーロ(約800億円)から3倍に増やす。
旭化成のマテリアル事業は、15年度の売上高が約1兆円で全体の52%を占め、ヘルスケア、住宅とともに主要3事業を構成している。