パチンコ参加率低下で市場縮小 レジャー白書2017概要発表

 日本生産性本部(茂木友三郎会長・代表理事)の余暇創研は20日、東京都千代田区の生産性本部・経営アカデミーで、8月7日発刊予定である「レジャー白書2017」の概要発表を行った。

 レジャー白書は、余暇活動調査などをもとに、わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録したもので、1977年の創刊以来通算41号目となる。同白書によると、2016年のパチンコ・パチスロ参加人口(推計)は940万人(前年比130万人減)、市場規模(貸玉料・貸メダル料)は21兆6260億円(同6.9%減・前年比1兆6030億円減)。パチンコの参加率9.3%(1.3%減)、年間平均回数29.8回(2.6回減)、年間平均費用88万9000円(10万9000円減)、参加希望率6.6(0.1%減)だった。

 会見では、志村武範主幹研究員と山口有次教授(桜美林大学ビジネスマネジメント学群)が、レジャー市場の動向を説明。16年の余暇市場は70兆9940億円と前年より2%縮小し、パチンコ市場の縮小が余暇市場全体を押し下げる要因になっている。また、健康ブームや節約志向でフィットネスや映画などは好調と伝えた。調査は、17年1月にインターネット調査により行われ、有効回答数は3328人(全国15~79歳男女)。

 一方、全日本社会貢献団体機構(杉浦正健会長)は20日、東京都港区の第一ホテル東京で第12回社会貢献大賞表彰式および2017年度の助成事業助成金贈呈式を開催。社会貢献大賞には、神奈川県遊技場協同組合の「心臓手術を要する県内在住者の2人の幼児への支援活動」事業をはじめ14団体を表彰した。(ニュース提供・LOGOS×娯楽産業)

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