STAP細胞論文で改竄を指摘された「図1i」(左)。試料の間を空ければ問題ない(右)と鈴木氏は指摘する【拡大】
STAP細胞論文で生じた理化学研究所とマスコミによる一方的な小保方晴子ユニットリーダーへの批判、そして沈黙する研究者たちに、ベテラン弁理士、研究者が異議を唱えている。ポイントは、(1)画像や実験ノートなど表層的な点に固執し批判するのは無意味(2)米国特許制度は厳しい宣誓法下にあり、STAP細胞存在の可能性は高いのではないか(3)若手研究者だけに責任転嫁し批判する組織のあり方は間違い-である。
日栄国際特許事務所副所長の鈴木壯兵衞氏は、光ファイバーの研究などで世界的に知られる西澤潤一氏の門下で1972年から20年間、半導体を研究した。STAP細胞論文で切り張りし改竄(かいざん)を指摘された「図1i」に関し「5列の試料を1枚の画像で表す必要はなく、個別の写真として間隔をおいて掲載すれば問題にならなかったはず」とみる。「重要なのは(STAP細胞の存在につながる)『Oct4-GFP細胞』の陽性を示す右2列の画像だ。左3列はコントロール試料(比較参照例)の画像にすぎない。注釈には右側2列の画像の試料は別々に用意されたと明記されている。だからこそ、国際特許出願(PCT出願)の明細書では『図1i』と同じ画像の左側に別の画像が整然と並べて掲載され、『図12E』となっている」と指摘。さらに小保方氏が取り違え、捏造(ねつぞう)したと指摘された「図2e」の画像は「出願では使われず、特に重要ではない画像だったことを意味する」と批判内容自体が無意味だと説く。