中国が日本の台所に？　２０４０年に食費７割が外食・中食に

　２０４０年の日本では家庭の食品支出の７０％が外食や中食（なかしょく）の総菜などで占められる－。米国穀物協会が発表した調査報告書で、日本のこんな食卓の未来が示された。

　報告書では、東アジアの中間層は４０年までに６億世帯に達すると予想。これらの消費者は裕福で健康に関心の高い日本の消費者を目標とし、食品に品質や健康増進、利便性、トレーサビリティーを期待するようになるとも指摘している。さらに、世界の食品と農作物市場が中国の嗜好（しこう）やニーズに大きく影響されるようになるとした。

　日本については、家庭以外で調理された食品への支出比率が現在の３８％から７０％になると予測。少子化や小世帯化がさらに進み、食材よりも加工食品を重視する動きによって、調理済み食品を輸出する中国が日本の台所になるかもしれないと示唆した。

　報告書の総括責任者、クリストファー・ケント氏は「機能性食品など日本の食品のモデルは東アジア全体に広がるだろう。この結果を食と未来を考えるきっかけにしてほしい」としている。