「すべての女性が活躍できる社会をつくる」。安倍晋三首相が今年1月の施政方針演説で訴え、成長戦略の中核に据えた女性活用。STAP細胞(刺激惹起性多能性獲得細胞)開発の主導で脚光を浴びる理化学研究所の小保方晴子さんなど、女性の社会進出は今や当たり前で、存分に能力を発揮したい女性たちは好機を迎えた。2月初めに開かれた関西財界セミナー(関西経済連合会、関西経済同友会主催)でもこのテーマが初めて議論されたが、参加した経営幹部からは意外な声も聞こえてきた。
「優しくしないで」!?
半世紀余の歴史を持つ財界セミナー。初めて設けられた女性活用の促進を考える分科会は、“意外”な女性の意見から始まった。
「最大の問題は男性。男性上司が優しいと、急な出張や転勤などを免除しようとしてしまうが、女性の成長の機会を奪っている」(21世紀職業財団・高松和子理事)。「女性の残業や深夜労働禁止は、男女平等に反すると声をあげていた」(夢工房・田中裕子社長)-。