３月の日銀短観　原油安頼みの企業、実力に「不安」　慎重姿勢浮き彫りに (1/2ページ)

　メリットを上回る先行き不安－。３月の日銀短観では、景気に対する見方に企業が依然として慎重姿勢であることが浮き彫りとなった。原油安という“神風”で業績を急改善させる企業が多い一方、円安によるコスト高や世界経済の先行き不安、力強さに欠ける国内消費などへの警戒感が根強いことが要因だ。「長らく続いたデフレで企業が疑心暗鬼になっている」との見方もある。（飯田耕司）

　「良くもなければ悪くもない。ただ、景気悪化を示唆する内容ではない」。ＳＭＢＣ日興証券の宮前耕也シニアエコノミストは、今回の短観をこう分析した。

　ほとんどの民間予想は、前回１２月に比べ、「原油安と株高が進み、コスト低下、資産効果への期待が表れやすい」（ＳＭＢＣ日興証券）との理由で、「小幅改善」するとみていた。４月からは法人実効税率が３４・６２％から３２・１１％に下がるほか、原油安の効果もより一層表れる見通しなど、企業を取り巻く環境は決して悪くない。

　だが、ふたを開けてみれば、代表的な指標である大企業・製造業の足元の景況感は「横ばい」で、先行きに関しては「悪化」。特に、円安で輸出採算や海外売上高がかさ上げされ好業績に沸く自動車ですら、先行きについて、「悪化」と慎重な見通しとなった。今回の結果に、日銀内でも「なぜ」と戸惑う声すら挙がったほどだ。