生保レディー再教育に大手躍起　“ＧＮＰ”だけでは足りない (1/4ページ)

　大手生命保険４社が、担当する企業や個人宅を訪問する“生保レディー”と呼ばれる営業職員の能力アップに躍起になっている。

　保険料の安いネット系生保などの台頭で顧客争奪戦が激化する中、来店型保険ショップなど対面販売の多様化で保険販売員の需要が増え、優秀な営業職員の確保が難しくなっているためだ。国内生保にとって主力の販売チャンネルである営業職員の能力向上は、飽和状態にある国内市場で生き残るために避けられない喫緊の課題だ。

　メール細部まで指導

　「メールのマナーひとつで営業職員の信頼度は変わる」

　２月下旬、住友生命保険が行った新人営業職員向け研修テーマは「Ｅメールの活用方法」。教官は「差出人には、会社名に続けて自分の名前を入れると分かりやすくなる」などと細部を具体的に指導する。

　同社は２０１１年４月、毎月実施していた営業職員の採用を１、４、７、１０月の３カ月ごとに切り替えた。これに伴い、営業職員への１日当たり７時間研修を１カ月間から３カ月間に延長。メールや電話応対のほか、社会保障制度の知識などを習得する機会を拡充した。大半の生保が毎月採用の中、異例の取り組みだ。

「どんな現場でも対応できるタフな営業マンを育てたい」