太陽光発電で稼ぐ鉄道各社　固定価格買い取り制度が後押し (1/3ページ)

　鉄道各社が太陽光発電事業に相次いで参入している。ＪＲ西日本や小田急電鉄、東武鉄道などが自然エネルギーで発電した電力を買い取る「固定価格買い取り制度」を活用。ＪＲ東日本や東京メトロは自社の鉄道運行や駅施設で使用している。多くの土地を抱える鉄道各社は、低リスクの資産活用策として太陽光発電に期待している。

　ＪＲ西日本は、山口県内に所有する未利用地（９万平方メートル）に出力５０００キロワットの大規模太陽光発電所（メガソーラー）を建設する。年間発電量は約５１０万キロワット時。一般家庭約１０２０世帯相当分を見込んでおり、発電した電気は固定価格買い取り制度を使って中国電力に販売する。

　今夏に着工、２０１４年冬ごろの稼働を目指す。建設場所は元産業廃棄物処理場。現在は使っておらず、同社は「遊休地の有効活用の一環」と説明している。

　東武鉄道は、子会社の東武エネルギーマネジメント（東京都墨田区）が３月、栃木県佐野市でメガソーラーの工事を開始。

小田急電鉄や名古屋鉄道グループも