社長交代の理由について説明する武田薬品工業の長谷川閑史社長㊧と、後任のクリストフ・ウェバー氏(BenedicteMaindiauxbenedicte.提供)【拡大】
日本企業のトップに外国人が就くこと自体はそう珍しくはない。だが、資本提携先からの招へいや自社の海外法人からの登用が多く、武田のように外国のライバル企業からのヘッドハンティングはまれだ。
1781(天明元)年創業の武田は、平成15年に長谷川社長が就任する前は、創業家の武田国男氏が社長。今回の人事はまさに激変であり、閉鎖的なイメージが強い老舗日本企業の大胆人事には、海外からも注目が集まった。ニューヨーク・タイムズは「長年にわたる人間関係に重点を置く、“島国根性”の企業文化が、会社を変えようとする外国人にとって大きな障害になる」というアナリストの声を掲載。武田の前途に立ちはだかる障壁は、日本の企業文化だと断じた。
価値観の違い・即効性…成否いかに
ドラスチックな経営体制の見直しに、外国人トップは吉と出るか、凶と出るのか。だが、これまでの日本企業をみれば、必ずしもそうとはいえない。日産自動車のカルロス・ゴーン氏は大規模なリストラで日産を復活させたが、ソニーのハワード・ストリンガー氏はテレビ事業を低迷から引き戻すことができないまま退任した。