「図形の問題を例に取ると、紙の教材では、平面でしか見せられないが、立体図形を動かしながら確認できるといった工夫が図れ、理解度を高めることにつながっている」(学研ホールディングス)と説明する。
これまでに約5000教室にタブレットを導入したが、「早急に全国約1万5000教室での対応を図りたい」考えだ。
小中学校方針追い風
タブレットの低価格化の進行に加え、政府が全国の小中学校で「20年までに1人1台のタブレット端末の実現を目指す」という方針を掲げていることも追い風となり、学習塾での導入機運が一気に高まっている。
IT(情報技術)専門調査会社のIDCジャパンの調べによると、学校を含めたタブレット出荷台数予測で、13年は25万台にとどまるものの、5年後の18年には128万台にまで増加すると予測する。