今回の大量情報流出は、その顧客満足度を一気に低下させかねない。原田氏は今回の問題の解決を急ぎ、会員からの信頼を回復させると同時に、「おっとり」と表現されるベネッセの経営体質にメスを入れる考えだ。
今回の問題で、会員一人一人に謝罪の手紙を出し、会員とのつながりを再強化することに加え、前社長と担当取締役の引責辞任を決めるなど、経営責任も明確にした。
さらに、流出した情報を自社のダイレクトメール(DM)に使用した通信教育事業を展開するジャストシステムに対し、「使用停止や流出情報の拡散防止に動かなければ訴訟も辞さない」(原田氏)構えだ。原田氏はアップル日本法人や日本マクドナルドで社長を務めた「経営のプロ」。その手腕を期待されてベネッセの経営トップに迎えられたが、早くも正念場を迎えることになった。