ガソリンスタンドにとって、違うブランドのスタンドは不倶戴天(ふぐたいてん)の敵。ぎりぎりまで利益を削って販売価格を下げ、客を奪い合う「仁義なき戦い」を繰り広げてきた。その軍門に下るのは納得できる話ではなかった。
着々と進んでいた統合交渉は、激しい突き上げを食らって先に進まなくなった。別の石油元売り会社の幹部は「統合交渉のような話は絶対、途中で表面化させてはならず、反発が起きるのは当然。誰がリークしたかは知らないが…」と、情報漏れの経緯をいぶかしがる。
とはいえ、交渉を停滞したままにする状況にはなかった。国内の石油市場は少子化に加えてエコカーの普及によるガソリン需要の減少もあって低迷。国内のガソリン販売量は05年の約6160万キロリットルをピークに、14年には約5360万キロリットルと1割以上も落ち込み、今後も回復は見込めない。
過剰な生産能力を抱えて元売り各社の収益は悪化しており、昨年7月には政府が各社に対し、16年度末までに生産能力を1割削減するように指示。出光にも昭シェルにも、このままではじり貧に陥りかねないという経営判断があった。