NECは10日、人工知能(AI)を活用して社会インフラや企業を狙ったサイバー攻撃を自動検知する技術を開発したと発表した。パソコンやサーバーなどのシステムの平常時の動きを学習し、異常な動きをした場合はリアルタイムで検知。人間による作業と比べ、被害範囲の特定にかかる時間を10分の1以下まで短縮し、効率化できるという。2016年度中に、発電所や工場などで実用化する予定だ。
パソコンやサーバーの動きを遅らせることなどがないよう、監視ソフトウエアを軽量化。特定した被害範囲は、ネットワークから自動隔離できるため、システム全体を止めずに済む。サイバー攻撃が多様化し、まったく前例のない新しい手口による攻撃を受けても被害を最小限に抑えることができる。
NECは20年度までにAI関連事業の累計売上高を2500億円にする計画を掲げ、技術研究者を現在の約150人から18年度に倍増させる方針だ。