賛否両論の“資生堂ショック”　勤務制限社員を活用、現場の戦力落とさぬ試み (1/5ページ)

　化粧品大手の資生堂が、時短勤務の売り場担当者にも夜間や土日の出勤を求めた働き方の見直しが、報道をきっかけに“資生堂ショック”として賛否を巻き起こした。背景には、育児や介護などを理由に、勤務時間などの働き方を制限する社員が増えていることがある。仕事と生活の両立を支援したり、現場の戦力を落とさずに業務を円滑に進めたりすることは、企業の持続的成長に必要となりつつある。そこで、勤務制限社員の活用にいち早く取り組んでいる企業の動きを追った。

　資生堂ショック

　資生堂の働き方の見直しは２０１４年春に実施された。全国約１万人の売り場担当者のうち、最大２時間の時短勤務ができる「育児時間」を利用している１１００人超が対象となった。

　現場では、繁忙時間帯の夕方や週末の人員不足を補おうと、特定の人への勤務依頼が集中した結果、不公平感が出ていた。そこで、時短勤務者にも週末出勤や遅番勤務をしてもらうことにした。面接を経て、時短勤務者の９８％が週末出勤や遅番勤務に入るなど見直しに応じた。同社は「繁忙期に働くことは社員のキャリアアップにもつながる」と説明する。

だが、大手メディアの報道をきっかけに反響を呼んだ