マクドナルド、日本流復活で巻き返し意欲　米本社が保有株一部売却 (3/3ページ)

　切れ目なく話題商品

　しかし快進撃とは裏腹に「店舗は裁量がなくなり、意欲が落ちる一方だった」（加盟店の元オーナー）。１３年には「６０秒以内に商品を提供できなければ無料券」とあおった結果、具材の入れ忘れなどのトラブルが続出した。品質が良ければ多少高くても買う消費志向の変化にも対応できず、業績は下降線をたどった。

　期限切れ鶏肉の使用や異物混入問題が追い打ちとなり、赤字に転落。カサノバ氏の対応は後手に回り、昨年以降、国内最大級だった原宿表参道店（東京都渋谷区）を筆頭に、約１３０店の閉鎖に追い込まれた。

　日本市場に見切りを付けつつある米本社は、保有株の一部売却手続きに入ったが、現場ではむしろ歓迎する声が目立つ。

　１月１３日、横浜市で加盟店オーナーら約３０００人が参加し決起集会が開かれた。「お客さまに最高の体験を提供しましょう」。生え抜きの下平篤雄副社長は「６０秒以内」に代表される効率重視のサービス基準の廃止を表明した。話題を呼ぶ新商品を切れ目なく投入する方針も示され、会場は熱気に包まれた。現役幹部は「日本主導に戻れば復活できる」と力を込めた。

　ただ、消費低迷やコンビニエンスストアなど異業種との競争激化で、ファストフード業界は苦戦が続く。藤田時代とは違う環境下で、顧客を呼び戻していけるかはまだ見通せない。