次世代がん治療装置、日本勢が世界をリード　再建中の東芝も手放さず (1/2ページ)

　国内電機大手が、次世代のがん治療装置とされる「粒子線がん治療装置」で市場拡大を急いでいる。日立製作所や三菱電機、東芝などが手掛ける重粒子線治療装置は、日本が技術力や治療患者数で世界をリードしており、同分野で国内勢のシェア拡大が期待できそうだ。

　「重粒子線がん治療装置は成長領域だ」

　東芝の綱川智新社長は、こう期待を寄せる。経営再建中の東芝は、医療機器子会社だった東芝メディカルをキヤノンに売却した。だが、重粒子線治療装置事業は手放さなかった。現在、事業の３本柱と位置付ける原発や半導体、社会インフラに続き、重粒子線治療装置が将来の事業の柱になりうると見込んだからだ。

　放射線治療の一種にあたる粒子線治療装置は、大型加速器を使って、水素や炭素の原子核など極めて小さい粒子を患部に照射し、がん細胞をピンポイントで攻撃する仕組み。Ｘ線などを使う従来の放射線治療に比べ、副作用が少なく、体の奥深くにある病巣にも使用できるなどの利点があるという。

　海外勢は、水素の原子核を用いる陽子線治療装置が中心だ。一方、炭素などより重い粒子を用いる重粒子線治療装置は、陽子線治療装置に比べ照射回数などが少なくて済むメリットがある。陽子線治療装置で１日３０分、３０回の照射が必要なケースが、重粒子線治療装置では１０回で済むという。