次世代がん治療装置、日本勢が世界をリード　再建中の東芝も手放さず (2/2ページ)

　東芝は１月、超電導電磁石を世界で初めて採用し、腫瘍に対しあらゆる角度から重粒子線を照射できる小型・軽量の装置を開発した。今後、海外での受注を目指す。

　一方、陽子線と重粒子線の両方を手がける日立は、陽子線のビームを絞り込み、腫瘍の形状に合わせてピンポイントで照射を繰り返す「スポットスキャニング照射技術」で先行する。放射線治療システム事業部の中村文人事業部長は「３年後にシェア３～４割まで上げ、トップを目指したい」と意気込む。このほか、三菱電機や住友重機械工業も、北米やアジアの開拓に力を入れている。

　粒子線治療装置の世界市場は２０３０年に年間１２００億円となり、放射線治療機器全体の約３分の１を占めるとの試算もある。世界市場では現在、ベルギーのＩＢＡがシェアトップだが、同社は重粒子線を扱っていない。重粒子線技術を持つ国内勢が逆転するチャンスは十分だ。

　政府は６月にまとめた「日本再興戦略２０１６」で、日本発の優れた医療機器のグローバル市場獲得を目標に掲げた。今後、国内勢が海外への普及を加速するには、現地の医療事情を踏まえた資金調達支援や、保守サービス体制の構築などが課題となる。（黄金崎元）