富士通、日本のバスケをＩＣＴで支援　選手のデータ管理や施設のＩＣＴ化を提供

　富士通は２１日、日本バスケットボール協会、男子リーグ「Ｂリーグ」の双方とパートナー契約を締結したと発表した。競技発展に貢献するため、来年春から情報通信技術（ＩＣＴ）を順次提供する。

　選手や指導者のデータ管理やファンへの試合情報などの提供をサポートするほか、最先端のセンサーやカメラの導入による競技施設のＩＣＴ化も進める。競技力の向上や、バスケを通じた地方創生を後押ししたい考えだ。

　協会に提供する「データ・マネジメントサービス」は、従来はチームや学校ごとに個別管理していた選手や指導者の戦歴やキャリアを一元管理。強化選手や代表選手の選出などに役立てる。

　Ｂリーグに提供する「デジタルマーケティングプラットフォーム」は、ファンの拡大や各チーム拠点の地域活性化が目的。タイムリーできめ細やかな情報提供や宣伝ができるようにする。

　競技施設を運営するチームや自治体向けの「スマートアリーナソリューション」は、選手の動きを３Ｄレーザーセンサーで解析したり、複数のカメラで追尾したりするのが可能。得られたデータは競技力の向上や戦術の策定などに役立てられる。「年内から設計し、着工していく」（富士通の広野充俊執行役員常務）という。

　富士通は２０２０年東京五輪・パラリンピックに向けて、スポーツ関連事業で売上高２千億円を達成する目標を掲げる。