富士通、バスケ協・Ｂリーグとパートナー契約　ＩＣＴで競技の発展に貢献 (2/2ページ)

　競技施設を運営するチームや自治体向けの「スマートアリーナソリューション」は、選手の動きを３Ｄレーザーセンサーで解析したり、複数のカメラで追尾したりするのが可能。得られたデータは競技力の向上や戦術の策定などに役立てられる。「年内から設計し、着工していく」（富士通の広野充俊執行役員常務）という。

　富士通は２０２０年東京五輪・パラリンピックに向けて、スポーツ関連事業で売上高２０００億円を達成する目標を掲げる。日本体操協会とも、選手の動きを３Ｄレーザーセンサーで立体的にとらえ、審判員の採点を支援する技術の共同研究を行っており、東京五輪での実用化を目指している。