日本からGAFAが生まれなかった根本原因とは 経営用語の盛衰で見る歴史的変化 (1/4ページ)

 「GAFA」の4社の時価総額は、日本のGDPの5割を超える。1980年代に「ジャパン・アズ・ナンバーワン」といわれた日本企業は足元にも及ばない。なぜここまで差がついたのか。神戸大学大学院の栗木契教授は「経営用語の使われ方の変化から、日米の根本的な違いが読み取れる」と指摘する――。

GAFAがビジネスモデルの形を劇的に変えた(写真はシアトルのアマゾン・ゴーの店舗 写真=iStock.com/SEASTOCK)

GAFAがビジネスモデルの形を劇的に変えた(写真はシアトルのアマゾン・ゴーの店舗 写真=iStock.com/SEASTOCK)

日米の逆転はいつどこで始まったのか

 1990年代後半のインターネットの商用化以降、世界の成長企業のあり方は変わった。アメリカの企業群であるグーグル(Google)、アップル(Apple)、フェイスブック(Facebook)、アマゾン(Amazon)のGAFAは、「神にも擬せられる力をもつ」とまでいわれる。共通するのは、市場の変化をとらえた戦略を大胆に編み出していくマネジメント能力の高さである。

 GAFAはインターネットという市場を貪欲に開拓した。検索エンジン、音楽配信、SNS、eコマースなどの領域で、新しい稼ぎ方をいち早く見いだしていった。一方、日本の主要企業は、品質の高い製品を提供する管理能力には優れていたが、従前のビジネスモデルにとらわれてしまった。

 この差は、時価総額の違いに現れる。GAFA4社の時価総額の合計は2018年11月末時点で300兆円を超え、日本のGDPの50%を上回る。日本企業の時価総額トップ4は、トヨタ、ソフトバンク、NTTドコモ、NTTだが、足し合わせたところで50兆円程度にしかならない。

 振り返ると、日本企業の絶頂期は1970年代後半から80年代だった。ちなみにエズラ・ヴォーゲル氏の『ジャパン・アズ・ナンバーワン』が発刊されたのは1979年である。戦後の苦難の時期を経て日本がアメリカに追いついたかに思われた。しかしこの時期にすでにアメリカでは、ビジネスをめぐる社会の関心の変化が生じており、これが、その後の日米の再逆転につながっていったのではないか。

 以下では、「Google Books Ngram Viewer」という分析ツールを使いながら、この社会の知識にかかわる歴史問題の存在を明らかにしていく。

世界最大のデータベース・グーグルの世界図書館の恩恵

 グーグルは世界の図書館と提携し、書籍のデジタル化を進めてきた。「Google Books Ngram Viewer」は、その恩恵を無料で利用できるツールだ。1500年以降に出版された本のうち、デジタル化された数百万冊の全文データから、特定の単語の出現頻度を検出することができる。

 留意点を確認しつつ、分析のデザインを述べていこう。Google Books Ngram Viewerの検索対象には、日本語文献は含まれておらず、英語文献についても同期間のすべての出版物を網羅しているわけではない。しかし、このデータベースは現時点では世界最大のものであり、言語の使用状況を検討するうえでの有力なツールであることは間違いない。

単語の使用頻度が人々の社会における関心の指標