存亡の分かれ目に立つ赤字4社は結局、自治体の補助金頼みを強めるしかない。
くま川鉄道企画営業課の下林孝氏はこう話す。
「できる限り赤字を減らすよう努力をするが、三セク鉄道はどこも、自治体の補助金がないとやっていけないのも事実。交通弱者の足と鉄道の拠点性を残す観点から、税金投入をどこまで社会に許容してもらえるか。そこが鉄道存廃の分岐点となる」
とはいえ、自治体そのものも財政難に苦しんでおり、補助拡大は難しい。
廃線へのレールをひた走るかのような赤字三セク鉄道。分岐ポイントを切り替え、存続のレールをたどることができるか。正念場を迎えている。(大森貴弘)