ikuraさん(左)から伝統野菜「三河島菜」(手前)の料理の説明を受ける都立農産高校の生徒たち=東京都荒川区の「荒川山吹ふれあい館」【拡大】
京都府も40品目を「京の伝統野菜」と定義。このうち、聖護院(しょうごいん)だいこんなど15品目を「京のブランド産品」と認証し、販売を後押しする。長野県も「信州伝統野菜認定制度」を設けて41品目・38生産者グループを認定。生産推進や知名度向上に力を入れている。
流通業も後押し
生産者と消費者をつなぐ流通企業が販売を積極化する動きもある。
有機野菜などのネット通販会社、オイシックス(品川区)は17年から「リバイバル・ベジタブル(リバベジ)」の名称で伝統野菜の販売を始め、20年1月には専用コーナーを設けた。季節により内容は異なるが、20~30種類の伝統野菜を販売している。広報担当の上堀宇花(かみほり・うか)さんは「お勧めの食べ方や農家の思いなどの情報も伝えており、利用者の関心は高い」。
流通大手のイオン(千葉市美浜区)も伝統野菜の栽培農家などを支援する「フードアルチザン(食の匠)」の取り組みを行っており、同社の店舗やネット通販で各地の伝統野菜や加工品などを販売している。