認知症の告知、本人と家族の不安と恐怖　情報行き届かず、手薄な支援 (5/6ページ)

　医療機関にも支援のない告知への危機感がある。熊本大学大学院・生命科学研究部の池田学教授は「本人と家族がうちひしがれて帰るような告知は考え直さないといけない。病名だけを伝えるのは告知ではない。医療そのものへの信頼も失う」。

　「若年性の場合、自覚症状があって受診する。働いていることも多く、正確な病名まで告知せざるを得ないこともある。だが、アルツハイマーにも前頭側頭型にも根本的な治療法はなく、病気は進行する。本人は怖いだろう。告知すると、まず、間違いなく鬱状態になる。医師が責任を持ってフォローできるか。ソーシャルワーカーや臨床心理士が落ち着くまで寄り添う態勢をつくれるか。早期診断が意味を持つ態勢をつくらないといけない」（池田教授）

　池田教授は家族の依頼で、本人の職場の総務担当と話をすることもある。信頼できれば、本人の可能な仕事を一緒に考える。経営状態が悪い会社、危険物を扱う職場、運転が必須の職場もあるから容易でない。だが、配置転換してでも働き続けられれば病状にも良い影響がある。

「寄り添っていければ、患者は恐怖を乗り越えられる」