門脇教授は「特定健診・保健指導の基準設定が、確かな根拠を持つものだと実証された」とし、「リスクの高い人は内臓脂肪を減らすことで心血管病の抑制効果があることを示している」と分析する。
年間医療費も減
この研究と前後して、特定健診・保健指導に医療費削減効果があるかどうかを調べる厚労省のワーキングチームが開始から5年間で集積したデータを検証し、中間とりまとめを行った。
約200万人を対象に健診データを解析したところ、「積極的支援」に該当し、保健指導を受けた人の腹囲は半年間で男性が2・2センチ、女性が3・1センチ減少。一方、該当しながら指導を受けなかった人はほぼ横ばいだった。
さらに、20年度に「積極的支援」に該当し、医療機関を受診した際のレセプト(診療報酬明細書)のデータと突き合わせることのできた約20万人を調べたところ、保健指導を受けた人は受けなかった人に比べ、1年間の医療費が男性で5340円、女性で7550円も少なかったことが判明した。