
和歌山県古座川町の古座川で川遊びする人ら(山本拓自さん撮影)【拡大】
シニア層でなく子育て世代に
14年に東京でふるさと回帰支援センターが設立された。元々は、団塊の世代の定年後の田舎暮らしを支えるのが主眼だったが、近年は30~40代の子育て世代からの相談が増えているという。大阪ふるさと暮らし情報センターのまとめでは、昨年の相談者の割合は40代までが61%を占めた。東京の統計でも20年は30%だったが、27年は67%にまで増えた。
8月に開かれた和歌山県のセミナー会場でも、若い世代やカップルの参加が目立った。大阪市内の会社員の男性(32)は「今の仕事は完全なデスクワークで人との関わりがない。収入が減っても、時間に余裕があるほうがいい。観光産業などに携わりながら、趣味に没頭する生活もいい」と話していた。
また、兵庫県伊丹市の会社員の男性(24)は、満員電車での通勤などにストレスを感じているといい、自然豊かな環境での生活を模索している。「農業や漁業をしながら、ブログで情報発信し、収入を得たい」と語った。