「防毒マスク必要」
報告書は、「適切な対策を講じていれば死者の約1割は助かった可能性がある」と指摘。ネイラ局長は「われわれが呼吸する空気を浄化するため、各国が連携した取り組みを行うことが必要だ」と訴えた。
具体的には、環境性能に優れた調理器や輸送手段、燃料などの普及に取り組むよう要請。さらに、WHOとしても健康対策ガイドラインを年内に策定するほか、年末には世界の1600都市の汚染ランキングを発表するなど啓蒙(けいもう)活動を展開するという。
だが、中国環境保護省が25日、北京周辺地域では昨年のPM2.5の平均濃度が中国政府の定めた基準値の3倍に上ったと発表するなど、大気汚染は悪化の一途だ。北京と隣接する天津、河北省では昨年の大気1立方メートル当たりのPM2.5が年平均106マイクログラムとなり、基準の年平均35マイクログラムを大きく上回ったという。中国のPM2.5については「医療用マスクでは効果がなく、防毒マスクが必要」と指摘するWHOの専門家もいるほど、深刻化している。(SANKEI EXPRESS)