景気が停滞してモノが売れないと企業はコストを抑えて値段を下げるために、賃金カットや設備投資を減らすといった合理化を行う。給料が少なくなった人はモノをなるべく買わず、節約する。こうしてモノが売れなくなると、企業はさらなる合理化を進め、経済規模は縮小していく。
企業や個人による「合理化」や「節約」という行動が、経済全体に悪影響を及ぼす。モノの値段が下がり続けれることは決して良いことではないのである。
このデフレという悪循環からの脱却を目指し、安倍政権の経済政策「アベノミクス」の第1の矢として、昨年(2013年)4月に日銀は大規模な金融緩和を導入した。今年2月までCPIは9カ月連続でプラスで推移するなど、今のところ脱デフレの道のりは順調だ。
今春闘では大企業を中心にベースアップの実施が相次ぐなど賃金上昇の兆しも見え始めた。15年近くにも及ぶデフレの病から日本が抜け出すことが先決なのだ。(大柳聡庸/SANKEI EXPRESS)