だが、それでも市民が必要とする情報の確保は難しく、避難所ではファクス通信や手動輪転印刷機を使ったガリ版新聞、外国人労働者向けの現地語ラジオなどが頼りにされた。また、後に「ボランティア元年」とも呼ばれるようになる無償の協力精神が根づき、東日本大震災では、市民の自発的な「つながり」による情報提供という形で生かされた。
筆者も東北の被災地でインタビュー調査をしたが、市民の生命と財産を守るために、地方紙大手の河北新報(仙台市)をはじめ、地元メディアのすべてが獅子奮迅の働きをし、被災者の支えとなった。石巻日日新聞(宮城県石巻市)では、津波による水没を免れた新聞用巻紙を使い社長以下全員で手書きの壁新聞を作って貼り出し、情報のライフラインとなった。宮城県山元町で立ち上がった緊急地域災害FM「りんごラジオ」は、東北放送を定年となった元アナウンサーの高橋厚氏が私財をなげうちそのノウハウを生かし、町民や役場と協力して、情報の命綱の役割を果たした。