選手強化急ぐ　鉄道新線構想も続々　２０２０年東京五輪決定から１年 (4/4ページ)

　４０を越える市町村が名乗りを上げているのは北海道だ。東京五輪の開幕は７月２４日。直前の調整場所として、涼しい気候はアピールポイントになる。

　士別市は練習環境を整備する。今年度中に低酸素トレーニング室を５００万円で新設するほか、大会本番までにウエートリフティング場も改修する構想だ。岩見沢市はパラリンピックの８種目に絞って誘致を目指す。２月に北海道教育大岩見沢校に完成したバリアフリーの体育館が後押しとなっており、海外ＰＲ用として、すでに市の紹介ビデオも作成した。

　東日本大震災で被災した東北３県は７月の組織委員会との会合で、合宿誘致への協力を要望した。福島県は県内施設と市町村の意向を調査。現在、福島第１原発事故の対応拠点となっているサッカー「Ｊヴィレッジ」も１９年には本来の姿に“復活”させる計画で、担当者は「復興のシンボルになる。海外選手に使ってもらって風評被害を払拭したい」という。

　各候補地と、各国際競技連盟や各国オリンピック委員会の要望のすり合わせのため、組織委は１６年リオデジャネイロ五輪後に相互への情報提供を本格化させる方針だ。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）