一方、記者会見したコーツ委員長は、IOCが18日に発表した中長期改革「五輪アジェンダ2020」の提案に、開催都市以外での実施を認める項目が含まれていることに触れ、「五輪を地方でも開催すればチケット販売の収入でも恩恵がある」との考えを示した。同時に、「サッカーと同様に、大阪のような大きな施設を持つ都市にも(会場候補として)目を向けるように大会組織委員会に提案した」と明らかにした。舛添知事も特別委の終了後に「(全国)各地でやるというのは、一つのアイデアとして考慮してもよい」と述べた。
サッカーでも要望
バスケットボール会場は新設を取りやめ、代替会場をさいたまスーパーアリーナ(さいたま市)とする方針だが、競技団体との交渉が難航している。バドミントンの会場は「武蔵野の森総合スポーツ施設」(東京都調布市)へ変更する方向で調整中。セーリングも既存施設の「若洲海浜公園ヨット訓練所」(江東区)を改修して活用する予定だ。
また、組織委の森喜朗(よしろう)会長(77)は日本サッカー協会から1次リーグの大阪開催の要望があるとし、「地方でやってもいいという助言が(IOCから)あるなら本当に画期的なこと。競技団体の了承を経てバッハ会長、コーツ委員長の指導を仰ぎながら決めることはあり得るかもしれない」と話した。(SANKEI EXPRESS)